中国人調理師のご紹介｜中華料理店向け人材紹介・採用
中華料理の本場の味を知る中国人調理師を採用しませんか？
調理師の退職や体制変更で「味が決まらない」「仕込みが回らない」「厨房の指揮が取れない」といった状況になると、売上や口コミにも直結しやすくなります。
当社は、中国の提携ネットワークを通じて、中華料理店での即戦力となり得る中国人調理師（厨师）・点心師（面点師）の採用をご支援しています（在留資格は主として「技能（技能ビザ）」を想定）。
「本場の味を任せられる調理師を採用したい」「料理の核となる人材を確保したい」といったニーズに対し、求人条件を伺ったうえで候補者をご提案します。
- 料理長・即戦力が不足し、看板メニューの品質を維持できない
- 仕込み・段取りを回せる人がいなくなり、厨房が回らない
- 炒め・鍋・点心など、特定の専門領域を任せられる人材がいない
- 経験者が集まらず、育成コストと時間が重い
- 「本場の味」を武器にしたいが、任せられる人がいない
このページでは、中国の提携先ネットワークを通じて、中華料理人（厨师）・点心師（面点師）等の候補者をご紹介できる体制と、ご紹介できる人材像（担当領域・経験・役割）を具体的にご案内します。
また、採用が決まった後の在留資格（技能）に関する手続きは、行政書士として書類作成・申請取次まで一貫して支援する体制も整っています。
ご紹介できる人材像｜中華料理人（厨师）、点心師（面点師）
当社がご紹介するのは、母国中国で中華料理の調理に長年従事してきた中国人調理師です。
在留資格「技能（技能ビザ）」での採用を前提としているため、候補者は原則として10年以上の調理実務経験を有する人材が中心です。
- 中国人調理師（厨师）：中国国内の飲食店等で、中華料理の調理業務に従事してきた人材
- 点心師（面点師）：点心・皮・生地・麺など、粉もの工程を含む調理業務に従事してきた人材（範囲は候補者により異なります）
- 経験内容の確認（可能な範囲）：職歴（勤務先・期間・担当業務）をもとに、事前に確認したうえでご提案します
- ご提案の前提：貴店の業態（メニュー構成・提供スタイル・求める役割）を伺い、求める人物像をすり合わせたうえで候補者をご紹介します
また、WEB面談の前に把握できる範囲で、次のような情報を整理して共有します（候補者により確認できる範囲は異なります）。
- 職歴の要約（勤務先の種類・従事期間・担当業務）
- 担当領域の傾向（例：点心中心／調理全般 など）
- 来日希望時期の目安（確認できる場合）
なぜ中国本場の中華料理人（調理師/コック）をご紹介できるか
当社が中国本場の中華料理人（中国人調理師）をご紹介できるのは、中国の信頼できる提携先と連携し、現地側での候補者ネットワークを確保しているためです。
提携先は、商務主管部門の認可を受けた「対外労務合作経営資格（証書）」を保有し、海外就労支援を長年行っている企業で、中華料理人（調理師）の日本での就労支援を毎年数十名規模で行っています。
一方、日本側では、当社が有料職業紹介事業者として、採用要件の整理・候補者提案・面接調整等を担当します。さらに、採用決定後は行政書士として在留資格（技能）申請についても、書類作成・申請取次まで一貫して支援します。
- 中国側：候補者ネットワーク（提携先を通じた候補者探索・調整）
- 日本側：職業紹介（許可事業）（要件整理／候補者提案／面接調整 等）
- 日本側：行政書士による技能ビザ支援（採用後の手続きの実務を一貫支援）
- 連絡体制：日本側でも中国語対応が可能な体制で、候補者・提携先との調整を行います
そのため、「中国人調理師を紹介してほしい」「本場の中華料理人（コック）を採用したい」という中華料理店様に対し、ご希望条件を伺ったうえで候補者をご提案できます。
ご紹介候補者の経歴例（中華料理人／点心師・面点師）
以下は、当社が在留資格（技能）に関する申請手続きを支援してきた中国人調理師の「経歴イメージ」です。
中華料理人（厨师）・点心師（面点師）それぞれの経験年数や業務内容の違いが分かるよう、要点を整理しています。
| 区分 | 経験年数 | 年齢 | 中国での業務内容 | 日本での勤務先 |
|---|---|---|---|---|
| 中華料理人（厨师） | 12年 | 30代 | 炒鍋中心／調理全般（仕込み〜調理） | 専門店（関西） |
| 点心師（面点師） | 11年 | 30代 | 点心・生地・成形（点心工程） | 専門店（関西） |
| 中華料理人（厨师） | 13年 | 40代 | 鍋・スープ中心／調理全般 | ホテル（関西） |
※上記はあくまでも一例です。ご希望条件に合わせて候補者を個別にご提案します。
費用と期間の目安
本ページのご案内は、在留資格「技能（技能ビザ）」での中国人調理師採用を想定しています。
費用は大きく ①職業紹介手数料 ②在留資格（技能）申請支援費用 の2つに分かれます。
■費用の目安（税別）
- 職業紹介手数料（クレアスト株式会社）：30万円（例）
└ お支払い例：雇用契約締結時 5万円／就労開始後30日経過時 25万円（例） - 在留資格（技能）申請支援（クレアスト行政書士事務所）：10万円（例）
└ 対象：在留資格認定証明書交付申請（海外から呼び寄せ）または在留資格変更許可申請（国内在留者） 等
※職業紹介（クレアスト株式会社）と在留資格手続（クレアスト行政書士事務所）は、請求書が分かれます。
■期間の目安
目安としては、全体で約2〜4か月を見込むケースが多いです（状況により前後します）。
- 候補者のご提案〜面接：約2〜4週間
- 内定後の申請準備（必要書類の収集・整合）：約2〜3週間
- 入管の審査（認定証明書交付／変更許可）：一般的に1〜3か月が目安（混雑・内容で変動）
- 在外公館でのビザ発給〜渡航準備：概ね1〜2週間＋渡航手配（ケースにより変動）
■期間が延びやすい主な要因（先に共有します）
- 会社側（受入機関）の決算状況 / 雇用保険など体制面の整備が未完了
- 候補者側の職歴・証明書類の追加確認が必要
- 繁忙期（入管混雑）や追加資料提出が発生
「いつまでに入社させたいか」を先に伺い、逆算で最短ルートをご案内します。まずは状況をお知らせください。
採用までの流れ
業態（中華料理のジャンル、提供スタイル）、求める役割（炒鍋／鍋・スープ／点心等）、雇用条件（賃金・休日・勤務時間）、入社希望時期などを伺います。
候補者の経歴要件に加え、受入側の雇用条件・体制面も含めて、技能ビザで進められる前提を整理します。（必要に応じて、先に確認すべき資料や注意点をご案内します。）
中国の提携ネットワークを通じて候補者を探索し、把握できる範囲で職歴要約等を整理してご提案します。
オンライン面接等を実施し、担当領域や役割、勤務条件をすり合わせます。必要に応じて追加質問・再面談も行います。
採用が決まったら、雇用条件を確定し、雇用契約を締結します（契約書・労働条件通知書等）。
行政書士として、書類作成・入国管理局への申請取次まで支援します。
認定証明書交付（または変更許可）後、必要な手続きを進め、来日・入社に向けた準備を行います。
お問い合わせ
よくある質問
- 技能ビザで採用できる中国人調理師は、どんな基準ですか？
-
在留資格「技能」は、候補者の調理実務経験（原則10年以上）など、一定の要件を満たすことが前提です。候補者ごとに職歴（勤務先・期間・担当業務）を整理し、要件に照らして進められるかを確認します。
- 「10年以上の経験」はどうやって確認しますか？
-
職歴（勤務先・期間・担当業務）が分かる資料を基に、可能な範囲で確認します。案件によっては、中国側で公証（公証処）を付けた書類や翻訳文の用意が必要となる場合もあります。必要書類は状況に応じて整理し、ご案内します
- 中華料理人（厨师）と点心師（面点師）の違いは何ですか？
-
中華料理人（厨师）は調理全般（炒鍋・鍋・仕込み等）を担うことが多く、点心師（面点師）は点心・皮・生地・麺など粉もの工程を中心に担う傾向があります。実際の担当範囲は個人差があるため、候補者ごとに確認してご提案します。
- 採用後に「ホール業務」もお願いできますか？
-
本ページは調理職の採用（技能ビザ）が前提です。調理以外の業務比率が大きい運用は、リスクが生じる可能性があるため、役割分担は事前に整理します（ホール中心の採用は別ページでご案内します）。
- 採用までの期間はどれくらい見ておけばいいですか？
-
目安として、候補者提案〜面接で数週間、内定後の申請準備に数週間、審査に一定期間を要するため、全体で数か月単位を見込む企業様が多いです。急ぐ場合は、雇用条件の確定と会社側書類の準備を先行します。
- 費用は何が発生しますか？（紹介料／技能ビザ手続き）
-
一般的に、①職業紹介の成功報酬 ②技能ビザ申請支援費用 ③実費（翻訳・証明書等）に分かれます。職業紹介（クレアスト株式会社）と申請支援（クレアスト行政書士事務所）は契約主体が異なるため、範囲と請求を明確にしたうえでご案内します
- 料金はいつ発生しますか？内定だけで発生しますか？
-
発生条件（内定時／入社時／一定期間就労後など）は、契約で明確にします。御社の不安が出やすい箇所なので、支払条件と例外条件を事前にすり合わせします。
- 住居の用意や渡航費は企業側が負担する必要がありますか？
-
原則として、住居費・渡航費等は本人負担としています。
ただし、採用条件や入社時の立ち上げ（住居確保の方法、初期費用の一時立替など）によっては、企業様側で支援の有無を整理した方がスムーズな場合があります。事前に「どこまでを企業側で対応するか／本人負担とするか」を確認したうえで進めます。